NVIDIAが四半期681億ドルで過去最高決算、AI投資バブル崩壊論を数字で黙らせた

わさび

NVIDIAが四半期681億ドルで過去最高決算、AI投資バブル崩壊論を数字で黙らせた

AI・自動化

2026.03.04 2026.02.27

「AIバブルがそろそろはじける」という声をここ数ヶ月でよく聞くようになっていた。NVIDIAの株価は年初から乱高下し、DeepSeekのショックで一時大幅に下落した時期もあった。

それに対してNVIDIAが出してきた答えが、FY2026 Q4の決算数字だ。

数字のおさらい
データセンターが圧倒的な主役
DeepSeekショックはどこへ行ったのか
「バブル」論への答え
NVIDIAの次の課題

数字のおさらい

Q4（2026年1月期）の売上は681億ドル。前年同期比で73.2%増で、これは過去最高の四半期売上だ。会社が示していたガイダンスより約30億ドル上回る着地になった。

通期（FY2026）でみると売上は2,159億ドルで前年比65%増。1年間で2,000億ドルを超えるというのはハードウェア企業としてほぼ前例のない規模感だ。

次の四半期（Q1 FY2027）のガイダンスは約780億ドル。成長が続くという強気の見通しを維持している。

データセンターが圧倒的な主役

売上の内訳をみると、データセンター部門が623億ドルで全体の91%を占めている。GeForceなどゲーミング向けのビジネスはもはやNVIDIAの主軸ではなく、実質的にはAIインフラ企業になっているといっていい。

この数字の背景にあるのは、主要クラウドプロバイダーによる設備投資の急拡大だ。Amazon、Microsoft、Google、Meta、Oracleといったトップ5クラウド事業者の2026年の設備投資総額が7,000億ドル近くに達しようとしている。その大部分がGPUとAIインフラに向かっており、そのGPU市場でNVIDIAは圧倒的なシェアを持っている。

DeepSeekショックはどこへ行ったのか

1月末にDeepSeekが「少ないGPUでも高性能なモデルが作れる」と示したとき、NVIDIAの株価は1日で17%近く下落した。「GPU需要が落ちるのでは」という懸念が広がったからだ。

実際の決算数字はその懸念を否定した。

NVIDIAのJensen Huang CEOは決算発表で、「AIの推論コストが下がるほど、AIの活用範囲が広がり、最終的にはGPUへの需要が増える」という論理を示した。使うのが安くなれば使う量が増えるという、エネルギー分野での「ジェボンズのパラドックス」に近い考え方だ。

この説明が正しいかどうかは、今後の数四半期の数字が証明していくことになるが、少なくともQ4の時点では需要の衰えは見えていない。

「バブル」論への答え

AI投資がバブルかどうかという議論で重要なのは、実際に需要があるかどうかだ。

インターネットバブルの時代、光ファイバーやネットワーク機器への投資は実際の需要を大幅に超えた先行投資で、後に過剰設備として崩壊した。

今のAIインフラ投資が同じ構造かどうかはまだわからない。ただ、NVIDIAに対する需要は今のところ供給制約によって制限されているような状況で、「作れば売れる」状態が続いている。クラウド各社がGPUクラスターを積み上げても、すぐにAI開発者がそれを使い切る需要がある。

もちろん、いつかこのサイクルが転換する可能性はある。しかし681億ドルという数字は、少なくとも今この瞬間においては、バブル崩壊という予測への強烈な反論になっている。

NVIDIAの次の課題

NVIDIAが直面しているリスクがないわけではない。

Blackwell世代のGPUの供給制約が続いており、需要に対して供給が追いついていない状態はある意味で機会損失でもある。また米国の対中輸出規制によってNVIDIAは中国市場への高性能GPU販売が制限されており、巨大な市場を実質的に失っている部分がある。

それでも2,159億ドルという通期売上を出せているのは、米国・欧州・日本のクラウド事業者からの需要だけでそれを賄えているということでもある。

Q1のガイダンス780億ドルが予定通りなら、FY2027の通期売上は3,000億ドルに迫る可能性がある。数字だけ見ると想像が追いつかないペースで成長が続いている。